攘夷論の理論的支柱となった水戸藩の水戸学においては､既に19世紀初期の藤田幽谷によって富国強兵によって外国と対抗する必要が唱えられていた｡
薩摩藩では､島津斉彬が藩主に就任する1851年頃には､しきりに異国船が琉球に来航するようになっており､ｱﾍﾝ戦争においてﾖｰﾛｯﾊﾟ諸国がｱｼﾞｱ各地で植民地化を進めていた実情が正確に知られていた｡斉彬は､藩主に就任するや､日本最初の近代洋式工場群､集成館事業の計画に着手し､富国強兵､殖産興業による藩政改革を勧めた[1][2]｡
開国派の間でも1856年に出された海防掛岩瀬忠震の意見書において､海外貿易を振興して富国強兵を推進する必要が説かれ､老中阿部正弘も岩瀬の考えを採用する方針を立てた｡
また､1860年に横井小楠が著した『国是三論』も｢富国論｣｢強兵論｣｢士道｣の三論から構成されている｡
公家の岩倉具視も1867年に著した『済時策』で富国強兵を皇威宣揚のために必要な政策として説いている｡
従って､明治政府の成立後に富国強兵が採用されたのは当然の流れであると考えられる｡
明治政府はかつての尊王攘夷派主導で確立された政権であったが､成立前後は開国和親政策に転換するとともに万国並立･万国対峙を掲げて列強に国力･軍事両面で追い付くことによって条約の改正と国家の保全を目指した｡そのため､西洋文明の積極的導入（｢文明開化｣）を推進し､地租改正や殖産興業で経済力をつけ（＝富国）､徴兵制や軍制改革により軍備を増強（＝強兵）することで国家の自立維持を図った｡陸軍はﾌﾗﾝｽ後にﾄﾞｲﾂを模範とし､同様に海軍はｲｷﾞﾘｽを模範とした｡
やがて､日本の国力が一定水準に達すると､条約改正とともに列強と同様の植民帝国建設を目指すようになり､中国･朝鮮･南方への経済的･軍事的進出を模索するようになった｡条約改正の達成と日清戦争･日露戦争の勝利が､これまで国家指導者や知識人の理論･目標に過ぎなかった｢富国強兵｣を一般の日本国民にも現実として認識させ､明治初期以来の｢富国強兵｣｢文明開化｣史観を定着させることになる｡
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2019/06/02 18:00
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