平成

��2.時代の流れ

この時期の文化は､1980年代からの継続という色が濃い｡
ﾊﾞﾌﾞﾙ世代の間では､ﾊｲﾚｸﾞ水着や真っ赤な口紅にｿﾊﾞｰｼﾞｭやﾄｻｶﾍｱｰ､太眉にﾎﾞﾃﾞｨｺﾝという押しの強いﾌｧｯｼｮﾝが流行した｡食の本格志向が強まり､ｲﾀﾘｱ料理やｴｽﾆｯｸ料理が定着し^[88]､消費の多様化とﾌﾞﾗﾝﾄﾞ志向の高消費文化を築いた｡『東京ﾗﾌﾞｽﾄｰﾘｰ』『101回目のﾌﾟﾛﾎﾟｰｽﾞ』などﾄﾚﾝﾃﾞｨﾄﾞﾗﾏの最盛期であり､当時の人気俳優を起用したﾄﾞﾗﾏは軒並み高視聴率を叩き出した｡音楽業界ではﾊﾞﾝﾄﾞﾌﾞｰﾑ･ﾋﾞｰｲﾝｸﾞﾌﾞｰﾑの最盛期｡ﾊﾞﾌﾞﾙ景気時代の風俗の代名詞として知られる｢ｼﾞｭﾘｱﾅ東京｣が営業していた時期は^[89]､ﾊﾞﾌﾞﾙ崩壊期に当たる1991年（平成3年）から1994年（平成6年）であり､当時すでに時代の最先端から半歩遅れていたﾃﾞｨｽｺであった｡一方､ｱｲﾄﾞﾙはﾃﾚﾋﾞにおける歌番組の衰退などもあって｢冬の時代｣と呼ばれる低迷期であった｡情報化社会の到来も叫ばれ､ﾊﾟｿｺﾝ通信やﾎﾟｹﾍﾞﾙが最も普及したのもこの頃である｡
��平成不況期 （1995年〈平成7年〉 - 2000年〈平成12年〉頃）
ﾊﾞﾌﾞﾙ崩壊後の不況の長期化により｢右肩上がりの時代｣は完全に終わり､ﾃﾞﾌﾚ時代が到来し日本の風俗は大きな転機を迎えた｡
ﾌｧｯｼｮﾝの多様化が起こり､1970年代後半から1980年代前半生まれ（ﾎﾟｽﾄ団塊ｼﾞｭﾆｱ世代）の青少年の間でｱﾑﾗｰ･裏原宿系･B系･渋谷系などのﾌｧｯｼｮﾝが流行した｡ﾊﾞﾌﾞﾙ景気時代の流行から一転して細眉が流行し､茶髪が定着した｡中高生がﾌｧｯｼｮﾝの中心として認知され^[90]､ｺｷﾞｬﾙが風俗として注目された｡ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ手段としてはPHSを含む携帯電話､ｲﾝﾀｰﾈｯﾄが爆発的に普及した｡Windows 95の発売を機に､安価になったﾊﾟｰｿﾅﾙｺﾝﾋﾟｭｰﾀが多くの家庭に浸透していった｡1994年（平成6年）末には『週刊少年ｼﾞｬﾝﾌﾟ』が653万部の歴代最高部数を達成し､1995年（平成7年）頃には日本の漫画の売り上げがﾋﾟｰｸに達した｡音楽業界ではﾋﾞｰｲﾝｸﾞ系（ﾋﾞｰｲﾝｸﾞﾌﾞｰﾑ）･小室系^[91]･ｳﾞｨｼﾞｭｱﾙ系の最盛期で^[92]､1998年（平成10年）頃にはCDｾｰﾙｽがﾋﾟｰｸとなった｡1999年（平成11年）､宇多田ﾋｶﾙがｱﾙﾊﾞﾑの『First Love』を発売して日本で860万枚以上､日本国外を含めると990万枚以上を出荷し日本のｱﾙﾊﾞﾑ歴代ﾁｬｰﾄ1位に輝いた｡
��｢聖域なき構造改革｣期 （2001年〈平成13年〉頃 - 2007年〈平成19年〉頃）
外需主導により実感のない｢景気回復｣が続いていた時期｡この時期も､大半の被雇用者の賃金は下落傾向にあり､｢格差社会｣が流行語となった｡
ﾊﾟｿｺﾝや携帯電話は､2000年代に入るとほとんどの国民に普及しｲﾝﾀｰﾈｯﾄの利用が一般化した｡ﾌﾞﾛｸﾞ･SNS･動画投稿ｻｲﾄなど､個人が発信者となるﾈｯﾄｻｰﾋﾞｽが新たな媒体として普及していった｡いわゆる｢構造改革｣により福祉や公共事業の抑制､市町村合併などの緊縮的政策が実施され､大都市圏以外の地方の経済の疲弊が進んだ｡行政による福祉ｻｰﾋﾞｽの縮小に伴い､漫画喫茶やｲﾝﾀｰﾈｯﾄｶﾌｪが､低所得者向けﾋﾞｼﾞﾈｽとしての機能を果たすようになった｡雑誌や漫画を始めとする出版物の発行部数が減少（出版不況）したが､発行点数はむしろ増加している｡iPodが爆発的な売上げを記録し､音楽のｲﾝﾀｰﾈｯﾄ配信がそれまでのﾊﾟｯｹｰｼﾞ媒体 (CD) を置き換えていった｡一部ではﾃﾚﾋﾞ離れも囁かれ始め､ﾒﾃﾞｨｱ業界の不振が目立つようになった｡映画では､ﾃﾚﾋﾞ局制作作品を初めとした邦画が洋画を上回る興行成績を上げるようになり､日本映画の復活が注目を集めた｡1980年代生まれの青年層では､秋葉系やおたく文化の浸透が進み､ﾒｲﾄﾞ喫茶やﾌｨｷﾞｭｱに代表される､｢萌え｣をめぐる社会現象が盛んに取り上げられた｡焼け跡世代や団塊の世代などの中高年層では､1950年代〜1960年代の高度経済成長期を懐古する風潮も広がった｡ﾌｧｯｼｮﾝでは､環境省主導で官公庁を中心にｸｰﾙ･ﾋﾞｽﾞﾌｧｯｼｮﾝが広まり､節電指向の広まりから民間企業でもしだいに定着した｡若者のﾌｧｯｼｮﾝは著しく多様化し､世代全体に広がるようなﾌｧｯｼｮﾝの流行はもはや見られなくなった｡ ｱﾒﾘｶのｻﾌﾞﾌﾟﾗｲﾑﾛｰﾝに始まる恐慌が世界を覆い（世界同時不況）､少子高齢化や貧困層の増大が進む日本の風俗にも深い影を落とした｡
製造業が軒並み経営悪化し､撤退･廃業･海外移転が相次いだ｡基幹産業たる製造業を失った地方経済の疲弊は著しく､地方商店街は軒並みｼｬｯﾀｰ通りと化した｡公共事業に頼らない地域振興を狙った地域おこし事業が模索されるようになり､ご当地ｸﾞﾙﾒやゆるｷｬﾗが取り上げられ､人気を集めるようになった｡ｲﾝﾀｰﾈｯﾄ配信やｳｪﾌﾞｱﾌﾟﾘｹｰｼｮﾝ､ﾈｯﾄ通販などによる､従来の様々な媒体やｻｰﾋﾞｽの置き換えが進んだ｡TwitterやYouTube､ﾆｺﾆｺ動画などの新しいｿｰｼｬﾙﾒﾃﾞｨｱが急激に成長し､文化･政治･社会の各方面に大きな影響を及ぼした｡
たばこ税･酒税の相次ぐ増税とこれに伴う節約志向に加えて､世界的な健康指向の定着により､たばこ離れやｱﾙｺｰﾙ離れと言われる現象が日本でも顕著になった｡また､特に20歳代前後の若年層では外食費の減少も著しく､外食を控えて家で料理をしたり調理食品（中食）を食べるようになっている様子がうかがえる｡
雑誌の休廃刊が相次ぎ､新聞･広告業界は深刻な不振に陥り社員に希望退職を募る出版社や新聞社が続出した｡音楽では嗜好の個別化がさらに進み､ﾚｺｰﾄﾞ会社の影響力はすっかり低下した｡新曲売上の落ち込みに伴いﾋｯﾄﾁｬｰﾄは､AKB48をはじめとする一部ｱｲﾄﾞﾙｸﾞﾙｰﾌﾟやｱﾆｿﾝ等に偏る傾向となり､過去のような流行歌が生み出されにくい環境になっている｡しかし､一方で携帯電話を対象にした各種ｻｰﾋﾞｽの成長は著しく､携帯電話からのｲﾝﾀｰﾈｯﾄ利用がﾊﾟｿｺﾝを上回った｡
��東日本大震災以降 （2011年〈平成23年〉- 2019年〈平成31年〉）
世界同時不況からの回復期にあたる｡日本政府も2010年代中盤より｢地方創生｣を掲げた｡
2011年のｱﾅﾛｸﾞﾃﾚﾋﾞ停波に伴いﾃﾚﾋﾞ離れは若者から中高年にも及び､印刷媒体の出荷量は急激に落ちこみﾚｼﾞｬｰ産業やﾒﾃﾞｨｱ産業の縮小が著しい｡iPhoneを初めとしたｽﾏｰﾄﾌｫﾝの普及も進み､書籍や雑誌のﾈｯﾄ配信も本格化し始めた｡ﾈｯﾄ文化では､若年層を中心に｢LINE｣などが広く普及し､ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝの形態を大きく変えた｡
ｱｼﾞｱ圏を中心とする海外からの日本への観光客は年々増えており､日本政府も観光業を支援している｡外国人観光客が日本国内に落とすﾏﾈｰの重要度が増したが､外国人観光客は為替ﾚｰﾄや国際情勢の影響を大きく受け増減することから､日本人観光客のﾃｺ入れが課題になっている｡
国内消費は､この時期に行われた消費税増税の影響などで低迷を続けている｡ただし､2013年（平成25年）頃には貴金属類や高級ﾏﾝｼｮﾝや､その他にも高額な贅沢品の売れ行きがかなり良くなったというﾏｽﾒﾃﾞｨｱの報道が多くなされ､これがいわゆる｢ｱﾍﾞﾉﾐｸｽ｣効果であるともされた｡
公共交通機関が発達している大都市部では､自家用車を保有しない｢車離れ｣が顕著となっている｡一方で､ﾓｰﾀﾘｾﾞｰｼｮﾝによりﾊﾞｽや鉄道が衰退して自家用車に依存せざるをえない地方部ではその重い負担が社会問題となり､自家用車を保有できない交通弱者にとっては様々な場面で不便を強いられている｡また､高齢者による交通事故が社会問題化するなど大きな課題となっている｡

[4]前ﾍﾟｰｼﾞ (2.5.世界史)

[6]次ﾍﾟｰｼﾞ (2.7.宗教史･社会思想史)

�ｿ人気記事ﾗﾝｷﾝｸﾞ

2019/05/21 更新

 1位→日本

 2位→北方町猟銃殺人逃走事件

 3位↑MALICE MIZER

 4位↑5月20日

 5位↓丸山穂高

▲上に戻る

(C)NTT Resonant