12.4.言語
近代以前の日本語は､文語と口語との乖離が大きかった｡口語では京都方言（江戸時代中期以前）および江戸方言（江戸時代後期以降）が中央語と意識され広く通用したが､地域や階層による方言差が大きかった｡明治維新による近代的な国民国家の創設に伴って言文一致運動が起こり､口語に近い文章語の確立が朝野の双方から推し進められた｡東京方言を基盤に整えられた新しい文語や口語（標準語･共通語）は､教育･報道･行政･軍隊などを通じて国民に広く浸透し､国民的一体感の形成に寄与した｡共通語の浸透に伴い各地の方言は衰退･変容を余儀なくされた｡近年､地域文化･ｱｲﾃﾞﾝﾃｨﾃｨｰとして見直す機運が高まり､教育現場においても共存が図られるようになった[299]｡
日本は漢字文化圏に属し､日本語の表記には漢字とそれから派生した仮名を主に使用する｡第二次世界大戦後､GHQの指導などもあって､政府は漢字の全廃を決定し､全廃まで当面使用できる漢字をまとめた｢当用漢字表｣を告示して漢字の使用を制限した｡しかしその後､当用漢字よりも緩やかな｢目安｣として｢常用漢字表｣が制定され､漢字全廃の方針は撤回された｡そうしたなかで､一部の漢字は正字体（旧字体）から新字体に簡略化された｡固有名詞は別扱いであることから､人名･地名などでは旧字体や異体字の使用が続いており､異体字の扱いは現在もしばしば問題となる｡仮名の正書法に関しても､終戦後､従来の歴史的仮名遣から現代仮名遣いに変更された｡近年､ｺﾝﾋﾟｭｰﾀの普及や文字ｺｰﾄﾞの拡張などに伴い､漢字の使用に関する制限は緩められる傾向にある｡
日本語以外には､ｱｲﾇが用いるｱｲﾇ語や､樺太から移住した少数住民が用いたﾆｳﾞﾌ語･ｳｨﾙﾀ語がある｡現在ではﾆｳﾞﾌ語･ｳｨﾙﾀ語の母語話者によるｺﾐｭﾆﾃｨは消滅し､ｱｲﾇ語も母語話者が10人以下に限られる危機に瀕する言語であるが､ｱｲﾇ語再興の取り組みも活発である｡琉球列島の伝統的な言葉は本土方言と違いが大きく､本土方言とともに日本語の二大方言の一つである琉球方言か､日本語とは系統の同じ姉妹語（｢琉球語｣）か､その位置づけには議論がある｡琉球方言（｢琉球語｣）内部でも地域差が大きく､複数の言語の集合として｢琉球語派｣や｢琉球諸語｣と位置づける場合がある[300][301]｡
その他の言語は､日本語に単語として取り入れられた外来語を除き､日本人同士の意思疎通にはほとんど用いられず､高等教育の教授言語としても常用されない｡日本人にとって最も身近な外国語は国際語のひとつである英語であり､実務上での便益や諸外国人への配慮から､国際取引や学術研究の場で使用が奨励されることがある｡義務教育の中学校の必修科目である外国語科では英語を扱うことが圧倒的に多く､それ以降の高等教育機関でも多くの日本人が英語を学ぶ｡とはいえ､多くの日本人にとって､日本語から遠い系統の言語であるため習得が難しく､また日常生活や職務上での必要性が低いことなどから､帰国子女など特殊な例を除き､英語に堪能な者は少ない｡
大学で学ぶ第二外国語としては､主にﾄﾞｲﾂ語･ﾌﾗﾝｽ語が選択されてきたが､近年は中国の経済発展に伴って中国語の選択が増えた｡朝鮮語（韓国語）は日本人にとって比較的習得が容易な言語であるが､韓国朝鮮系の住民を除いて学習者は多くなかった｡近年､韓国の大衆文化が盛んに輸入されていることに伴い､学習者が増加傾向にある｡ﾛｼｱ語の学習者は多くないが､冷戦崩壊後､極東ﾛｼｱとの貿易が活発化しているため､北海道や日本海側の都市で外国語表記に取り入れられるなどしている｡安全保障上の理由から学ばれている言語は､米軍との意思疎通を図るための英語と､仮想敵のﾛｼｱ語･中国語･朝鮮語が主である（予備自衛官補の語学技能枠で一般公募もされている）｡
外国籍の住民および帰化外国人､日本に定住する外国人が用いる主な言語には､在日韓国･朝鮮人の一部が用いる朝鮮語（在日朝鮮語）､在日中国人･在日台湾人を中心に約60万人が用いる中国語･台湾語､日系ﾌﾞﾗｼﾞﾙ人を中心に約30万人が用いるﾎﾟﾙﾄｶﾞﾙ語､ﾌｨﾘﾋﾟﾝ人･欧米人を中心に約25万人が用いる英語などがある｡
2018/10/15 04:30
■免責事項