日本標準時
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概要
日本標準時(にほんひょうじゅんじ、英語: Japan Standard Time略語JST)は、国立研究開発法人情報通信研究機構原子時計で生成・供給される協定世界時(UTC)を9時間東経135度分の時差)進めた時刻(すなわちUTC+9)をもって、日本における標準時としたものである[1][2][3]。同機構が決定するUTCは“UTC(NICT)”と称され[4]国際度量衡局が決定する協定世界時 (UTC) との差が±10ナノ秒以内を目標として調整し管理されている[5]。俗に日本時間とも呼ばれる。 情報通信研究機構が通報する標準時は、日本全国で日本放送協会 (NHK) などの放送局NTT (117) の時報に用いられている[6][7]
一方、中央標準時(ちゅうおうひょうじゅんじ、英語: Japan Central Standard Time、略語:JCST[8][9][10])は、大学共同利用機関法人自然科学研究機構国立天文台が決定し、現実信号として示す時刻で[11]水沢VLBI観測所の天文保時室でセシウム原子時計が運転されている[12]。なお、国立天文台が編纂する「理科年表」では中央標準時について、中央標準時=協定世界時+9h としている[13]
日本標準時 (JST) と協定世界時 (UTC) との差を示す場合などには、「12:31:40+0900 (JST)」(日本標準時で123140の場合)などと表記される。
目次
1.標準時と中央標準時
2.夏時間(サマータイム)
3.JSTと定義が同じ標準時
└3.1.既に廃止されたJSTと定義が同じ標準時
4.歴史
├4.1.South Ryukyu Islands時間
└4.2.標準時の通報の歴史
5.標準電波
6.NTP
7.UTCとJSTの換算
8.日本標準時を変更する動き
9.脚注
10.参考文献
11.関連項目
12.外部リンク

1. 今村國康「巻頭インタビュー - 100万年に誤差1秒、超高精度の「時」を刻むICT社会の新たな価値感で、世界最高水準の「日本標準時」を発信」 (html) 、『NICT NEWS』2009年10月号 No.385、情報通信研究機構、東京都小金井市2009年10月、 2頁、 ISSN 2187-4042、2013年12月29日閲覧。§3
2. 情報通信研究機構 2005a, p. 2, §2.
3. 平成11年郵政省告示第382号 1999, 五.
4. 情報通信研究機構 2005a, p. 2, §3.
5. 情報通信研究機構 2005a, p. 3, §1.
6. 齊藤春夫「日本標準時とタイムビジネス」 (html) 、『NICT NEWS』2004年11月号 No.344、情報通信研究機構、東京都小金井市2004年11月、 3頁、 ISSN 2187-4042、2013年12月29日閲覧。§3
7. 情報通信研究機構 (2005年). “標準時・周波数標準のQ&A その他のQ&A - Q 標準時についての質問 (html)” (日本語). 標準時・周波数標準のQ&A. 情報通信研究機構. 2013年12月29日閲覧。A. ¶7
8. 片山真人、松田浩、福島登志夫、渡部潤一暦象年表の改訂について (PDF) 」 、『国立天文台報』第11巻第3・4号、国立天文台、東京都三鷹市2008年10月、 58頁、 ISSN 0915-6321、 NAID 40016412876、 NCID AN1017529X、2013年12月29日閲覧。§2.2
9. 国立天文台 2013b.
10. NAOJ (2013年12月26日). “Glossary - Ephemeris - Time System (html)” (英語). Ephemeris Computation Office, NAOJ. NAOJ. 2013年12月29日閲覧。 “JCST, Japan Central Standard Time JCST is the official Time System in Japan. JCST = UTC + 9 hours.”
11. 国立天文台 2013a, ¶1.
12. 国立天文台 (2012年7月4日). “天文保時室 (html)” (日本語). 国立天文台・水沢VLBI観測所. 国立天文台. 2013年12月29日閲覧。 “セシウム原子時計 (4台設置)”
13. 国立天文台 1999, p. 暦1(3).

出典:Wikipedia
2018/04/21 20:00
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