有名人の自殺の後追い自殺などを連鎖自殺､模倣自殺ともいい､その他一般人の凄惨な自殺を報じるﾆｭｰｽが､模倣者を発生させる現象のことも含めてｳｪﾙﾃﾙ効果ともいう｡ｵｰｽﾄﾘｱなどでは報道の仕方を変えることで群発自殺を減らせることが実証されている｡疾病や人間関係など解決困難な問題から逃れるために自殺したい状態を自殺願望､具体的な理由はないが死にたいと思う状態を自殺念慮と使い分けることがある[23]｡
その他の類型として､利他的あるいは偽利他的な動機から相手の同意なく他人を自殺行為に巻き込む拡大自殺(Extended Suicide)､自身で直接自殺するのではなく､犯罪を犯して死刑になることで司法の手を借りて自殺しようとする間接自殺などがある｡警官を挑発して事件現場で殺害されようと企てる（俗にいう"suicide by cop"）場合もある｡
自殺は社会的な制度として行われることもある｡宗教的な理由から生け贄として自害するなどである｡また一部のｶﾙﾄ宗教において､ある種の死によって魂が救われる､と教祖的立場の人間が説く場合に発生することがある(ｶﾙﾄの集団自殺)｡自爆ﾃﾛなどの事例があり､こうした死が殉教と見なされる場合もある[24]｡自殺に関連､また類似したものとして以下のものがある｡
積極的な安楽死とは､致死性の薬物やｶﾞｽを投与･摂取することにより､苦しまずに死に至るという概念である｡ｱﾒﾘｶ合衆国の一部の州､ｵﾗﾝﾀﾞ､ｽｲｽなどの国々では､末期のがんや病気などで多大な苦痛があり､死が目前に迫っている患者本人が希望する場合は､致死性の薬物やｶﾞｽを投与する､または本人に提供して本人が自己摂取することにより､苦しまずに死に至る安楽死が法律で認められている｡
消極的な安楽死または尊厳死とは､救命回復のための治療も､病気の進行の抑止･遅延のための治療も､生命維持のための治療も行わず､緩和ｹｱの治療は行い､苦しまずに死に至るという概念である｡消極的な安楽死または尊厳死は､一般論としてどこの国においても､法律により強制隔離･強制治療が義務付けられている感染症､精神病を例外として､本人の意思に基づくならば違法性はなく､医師､看護師､家族が犯罪として法的責任を問われない｡
なお､米国では病院内での重大な医療事故の最多のものは自殺であるという[25]｡日本での日本医療機能評価機構による調査では､調査の3年間に29%の一般病院（精神科病床なし）で自殺が起こっている｡その自殺者の入院理由となる疾患は､35%が悪性腫瘍(ｶﾞﾝ)である｡
自傷段階の場合､現世への希望をまだ諦めきっていないため､なんらか事態の改善につながる助けを求めている傾向があるとされるが､自殺ではｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝを求める行為はほとんどみられず､またそのような心の余裕もないことが多い[26]｡以下､Walsh(2005)による自傷行為と自殺未遂の判定表を挙げる｡ただし､双方は死への意図のあるなしではなく強弱の同一線上にある例も多いため､一種の指標として柔軟に用いるのが望ましい｡
いずれの場合でも状況を一見しただけで安易に自殺であると断定するのは拙速であることがあり､特に有名人の自殺に関しては多くこの問題が取り上げられる｡警察の捜査で自殺と断定された事件が事故または殺人事件ではないかと疑われる例は以前から存在している｡反対に､自殺であるにもかかわらず､遺族が故人の自殺を恥じるなどの理由によって事故とされている場合も存在するのではないか､ともいわれている｡
日本では､徳島自衛官変死事件のように遺族とのﾄﾗﾌﾞﾙや訴訟となった例もある｡また､日本で起きた生坂ﾀﾞﾑ殺人事件は､警察により自殺として処理されたが､発生から20年後に犯人が名乗り出たため､殺人事件であることが判明している｡
なお､警察庁統計では､解剖による鑑定において自殺と断定された案件においても遺書が残されている件は半数以下である｡また､遺書の真贋を本人に質問できないので偽造や執筆強要だとしても認定が難しい[27]｡
死亡しなかった場合は｢自殺未遂｣（じさつみすい）という｡2020/02/27 23:32
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