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健康食品
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5.健康食品に関わる資格
健康食品のみを専門に司る国家資格は存在していない。

2002年2月、「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的考え方について」[36]では、2001年に健康食品に関して適切な情報が提供できるアドバイザリースタッフの確保の必要性が提言されたことを受けて、アドバイザリースタッフの定義や養成方法が示された。同2002年12月には、独立行政法人の国立健康・栄養研究所が認定する栄養情報担当者(NR)の認定制度ができた。

2004年、厚生労働省によって行われた検討会では、個々の状況に応じた食品の選択が食育の観点からも重要であり、管理栄養士薬剤師などの正しい情報を提供できるアドバイザリースタッフによる役割が重要であるとしている[3]

2005年、健康食品に係る制度に関する質疑応答[16]では、アドバイザリースタッフとして、栄養情報担当者食品保健指導士サプリメントアドバイザーが挙げられた。

公的資格としては、独立行政法人 国立健康・栄養研究所が認定する栄養情報担当者(NR)があったが、2013年に廃止となり、民間資格のサプリメントアドバイザーに統合された。

民間資格としては、試験での合格が必要なサプリメントアドバイザー(日本サプリメントアドバイザー認定機構)・健康食品管理士(健康食品管理士認定協会)・食品保健指導士((財)日本健康・栄養食品協会)や、受講や通信教育のみで取得可能なサプリメントアドバイザー(日本ニュートリション協会)・サプリメント指導士(NPO日本サプリメント協会)・サプリメント管理士(NPO新生活普及協会)・サプリメントコーディネータ((株)日本フローラルアート)・栄養補助食品指導士((財)日本栄養補助食品科学検定協会)などがある。

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出典:Wikipedia
2020/02/23 05:30
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