近代オリンピック
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9.TOP
TOPとは「ワールドワイドパートナー」(: The Olympic Programme)の事である[60]。元々、オリンピックマークの商業使用権は各国のオリンピック委員会(NOC)が各々で管理をしていたが、サマランチ会長がIOCの一括管理にした事から1988年の冬季カルガリー大会と夏季ソウル大会から始まったプログラムで、オリンピックの中でも全世界的に設けられた最高位のスポンサーである。基本的には4年単位の契約で1業種1社に限定されており、毎回計9〜11社ほどが契約を結んでいる[61]。なお、TOPにパナソニックゼネラル・エレクトリック(GE)、サムスンと同業種の企業が名を連ねているが、これはパナソニックが音響・映像機器、サムスンは無線通信機器と細分化されており、またGEはエネルギー関連、インフラ、照明、その他の電気製品などの上記と重ならないカテゴリーのスポンサーとなっているからである。

この他にも、各国のオリンピック委員会とオリンピック組織委員会が国内限定を対象とした「ゴールドスポンサー」(1社数十億円程度)、権利はゴールドスポンサーと同様だがTOPと競合しない事が条件の「オフィシャルサプライヤー/サポーター」(1社数億円程度)、グッズの商品化のみが可能な「オフィシャルライセンシー」がある。

2019年現在、

コカ・コーラ(ノンアルコール飲料)
アトス(情報技術)[8]
ダウ・ケミカル(化学製品)
ゼネラル・エレクトリック(エネルギー、インフラ、照明、輸送他)
オメガ(時計、計時、採点システム)
パナソニック(音響・映像機器)
P&G(家庭用品)
サムスン(無線通信機器)
Visa(クレジットカード他決済システム)
ブリヂストン(タイヤ、免震ゴム、自転車)[62]
トヨタ自動車(モビリティ)[63]
阿里巴巴集団(情報技術)
インテル(情報機器)
の13社が名を連ねている。

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(9.1.TOPの権利)
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出典:Wikipedia
2019/11/18 00:00
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