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フロン類
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2.歴史
フロン類は、はじめ家庭用冷蔵庫の冷媒として開発が進められた。当時の冷蔵庫にはアンモニアが冷媒として使用されていたが、もっと扱いやすい代替品が求められていた。

1920年代、米国の冷蔵庫メーカーフリッジデール社の親会社であったゼネラルモーターズ社 (GM) は、傘下のゼネラル・モーターズ・リサーチ・コーポレーションのチャールズ・ケタリングトマス・ミジリーらに、アンモニアの代替となる化学物質の研究を命じた。

1928年、GM はフロン12の開発に成功し特許を取得。1930年から GM はデュポンと共同でキネティック・ケミカル・カンパニー (Kinetic Chemical Company) を設立し、「フレオン」という商標で生産を開始した。フロンは化学的、熱的に極めて安定であるため、開発当時は「夢の化学物質」としてもてはやされた。

1970年代にオゾン層破壊が問題化すると、フロン類はその原因物質とされ、1985年オゾン層の保護のためのウィーン条約1987年オゾン層を破壊する物質に関するモントリオール議定書により、製造及び輸入の禁止が決定された。これにより CFC の代わりとしてオゾン層を破壊しにくい HCFC や HFC が代替フロンとして利用され始めた。

1990年代には、CFC の他、代替フロンの HCFC や HFC も温室効果ガスとして問題になり、地球温暖化を悪化させないように、1997年の京都議定書により規制が行われつつある。

日本においては、ウィーン条約やモントリオール議定書を受け1988年に特定物質の規制等によるオゾン層の保護に関する法律が制定され、1996年までにCFCを含む特定フロンが全廃されている[5]。また、これまで使用されてきたフロン類の回収・破壊のためにフロン回収破壊法家電リサイクル法自動車リサイクル法などの法律が制定され、フロン類の含まれる製品の廃棄時における適正な回収および破壊処理の実施等が義務づけられている。しかし、モントリオール議定書では開発途上国での使用はまだ認められており、問題となっている。

なお、臭素を含むものはハロンと呼ばれ消火剤などとして用いられていたが、クロロフルオロカーボンよりもオゾン層破壊能力が強いため、こちらも現在では規制対象になっている。

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出典:Wikipedia
2020/01/20 13:00
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