暴徒たちは､日系企業がｲﾝﾄﾞﾈｼｱのｽﾊﾙﾄ大統領側近の将校たちや華人系財閥と癒着してﾋﾞｼﾞﾈｽを拡大していると主張して暴動を起こしたとされる｡華人系･日系の代理店や事務所･日本車などが焼き討ちにあった反日暴動であった｡一方で､ｽﾊﾙﾄ政権の｢新秩序体制｣に対する不満が爆発した反政府暴動的側面､さらには事件を利用したｽﾊﾙﾄ政権内部の権力闘争の側面をも持ち合わせていた[1]｡
経過[編集]
当時のｲﾝﾄﾞﾈｼｱは､1973年秋ごろからｽﾊﾙﾄ政権下で下火だった学生運動が息を吹き返しつつあった時期であり､ｲﾝﾄﾞﾈｼｱでは､自国政府と､その政府を支援する外国への批判が強くなっていた[2]｡このため､田中がｲﾝﾄﾞﾈｼｱを訪問する際､日本側もある程度のﾃﾞﾓが行われることを予測していた｡しかし､ﾏﾗﾘ事件の激しさは､日本側の予想を超えていた[3]｡1974年1月14日､田中角栄首相は東南ｱｼﾞｱ歴訪の最後の訪問国としてｲﾝﾄﾞﾈｼｱを訪れるべく､ｼﾞｬｶﾙﾀのﾊﾘﾑ空港に到着した｡しかし､ﾃﾞﾓ隊によって空港から迎賓館への主要道路はすべて封鎖されており､迂回して迎賓館へ向かった｡迎賓館での会議そのものは平穏無事に終わったが､迎賓館の外では暴動は過熱し､最終的に車両800台が破壊され､470名が逮捕され､11名の死者を出す惨事となった｡暴動の様子は日本国内でもﾃﾚﾋﾞ中継され､ｲﾝﾄﾞﾈｼｱ国民の激しい反日感情に日本国民は衝撃を受けた｡ｽﾊﾙﾄ大統領は田中との会談の最中､暴動に関して遺憾の意を表明した｡ﾃﾞﾓの中心となった学生運動家たちは､日系企業がｽﾊﾙﾄ側近の将校たちや華人系財閥と癒着してﾋﾞｼﾞﾈｽを拡大しているとして暴動を起こしたとされている｡結局､田中はｲﾝﾄﾞﾈｼｱ訪問の最中､迎賓館から出ることは一度もなく､ｲﾝﾄﾞﾈｼｱを発つ17日にはﾍﾘｺﾌﾟﾀｰで空港まで向かう羽目になった[4]｡
ｲﾝﾄﾞﾈｼｱ政府は事件から一週間後､｢暴動は政権打倒と憲法改正を目指す謀略だった｣との結論を発表した｡当時の治安責任者だったｽﾐﾄﾛは更迭されるが､後に権力の座に返り咲いた[2]｡
その後[編集]
ｲﾝﾄﾞﾈｼｱ側は､この事件を機会に､ｽﾊﾙﾄへ更に権力を集中するようになった[3]｡一方､この事件は､日本人のｲﾝﾄﾞﾈｼｱに対する見方や文化交流､外交の考え方を変えた｡それまで日本では､ｲﾝﾄﾞﾈｼｱを商売の対象として見る考えが強く､ｲﾝﾄﾞﾈｼｱの文化を学ぶ事には消極的だった｡ｽﾊﾙﾄも日本人を｢ｲﾝﾄﾞﾈｼｱ文化を理解することに消極的だ｣と評していた｡この事件以降､日本は､自国文化を紹介すると同時に､相手国の文化も学ぶという文化交流に力を入れ始めるようになる｡外務省は､この事件を期に文化交流事業を推進するようになった[3]｡
この流れは､のちの福田ﾄﾞｸﾄﾘﾝとして結実し､現在のｲﾝﾄﾞﾈｼｱの良好な対日感情にも繋がることとなった[5]｡
この事件は､現在のｲﾝﾄﾞﾈｼｱの若者にはあまり知られておらず､邦字新聞のじゃかるた新聞が2014年1月に行われた学生100人を対象にしたｱﾝｹｰﾄでは､100人中66人が事件を全く知らないと回答している[2]｡