みどりの窓口
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1.概説
マルス端末が設置された日本国有鉄道(国鉄)の発売所システム・ネットワークを継承する形で、JRの主なと国鉄から転換したJR以外の京都丹後鉄道土佐くろしお鉄道のと鉄道IRいしかわ鉄道あいの風とやま鉄道えちごトキめき鉄道など、一部鉄道各社に設置されている。日本の一部大手旅行会社空港旅客ターミナルバスターミナルフェリーターミナルなどにも設置されている。ブランドとシステムを継承しているだけで、みどりの窓口の標示はロゴマークを除き、各社に違いがある。

みどりの窓口のマークは国鉄の分割民営化により誕生した東日本旅客鉄道(JR東日本)が1992年(平成4年)に出願し、1996年(平成8年)8月1日付で同社の登録商標(第3116438号)としている[1]。「みどりの窓口」の呼称は当初はJR旅客6社全社で使用していたが、東海旅客鉄道(JR東海)は「みどりの窓口」の呼称を順次取りやめて「JR全線きっぷうりば」の表記を用いている(詳細後述)。

駅務室に窓を設けただけの小さなものから、ターミナル駅の大規模な窓口までその形態は様々である。乗降人員の少ない駅では、窓口専任の係員を配置せずに有人改札の係員が窓口業務を兼務している。1988年3月12日までは座席指定券類のほかに青函連絡船による自動車航送予約も引き受け、航送当日に桟橋窓口に車検証を持参して乗船名簿に記入した。

「みどりの窓口」の発祥は、門司鉄道管理局が全国に先駆けてはじめた国鉄セールスマンによる団体旅行勧誘に始まる。当時、小倉駅、博多、佐賀、佐世保、後藤寺の各駅に1人ずつ配属されたが、小倉駅の助役で当時41歳の渡辺清が第一号で、現在の「みどりの窓口」の発案者の1人でもある。この模様は1963年12月27日発行のアサヒグラフで取り上げられ、NHKも放送した。

「みどりの窓口」の由来は、切符の地紋が、常備券は赤や青で、この窓口で発券されるものは淡い緑色であることによる[2]1990年代後半からは水色に代わり、偽造防止を兼ねて濃い水色の帯と「JR」マークのホログラムを施している。

1960年代までは、東海道新幹線特急列車など優等列車の指定券や寝台券は列車ごとの台帳で管理され、空席照会や予約に際して窓口から台帳の保有駅や統括する乗車券センターへ電話連絡していた。この方式では指定券の発行に1 - 2時間を要したり、同一座席を重複販売してしまうことがあった。

上記の問題を解決するとともに、指定券の手配をオンライン方式に切り替えることを目的として、1965年10月1日実施のダイヤ改正当日に始発駅を発車する列車から販売を開始するため、9月24日から日本全国の主要152駅と日本交通公社の83か所の営業所に開設された。

その後も、マルスの能力向上に連動して、設置駅の拡大や他の大手旅行会社へも接続が行われ、2011年時点で大都市近郊の大半の駅や大手旅行会社の窓口に設置されている。

国鉄時代は、駅出札窓口の中でも原則どおりに指定席専用取扱窓口のみを「みどりの窓口」と称することが多く、他の自由席・定期券等取扱窓口は単に「きっぷうりば」「国鉄全線窓口」と呼ばれることも多かった。

JR化以後は、合理化のため各駅の窓口減少、サービス向上のためマルス端末を増設、旧型印刷発行機の置き換え、常備・硬券取扱いからの移行、などの影響で、指定席取扱窓口と自由席のみ取扱窓口の併設駅は僅少となっている。主要駅でマルス端末とPOS端末(基本は自由席専用で、多客時のみに営業する場合が多い)を併設する場合も、同一窓口、別窓口など各駅により状況は異なるがオープンカウンター式のみどりの窓口に内包されている場合が多い。マルス端末の取扱券種は拡大し、指定券に限らず乗車券・自由席特急券・急行券・定期券・イベント券・航空券なども発売しており、複数窓口設置駅で「指定席取扱窓口(みどりの窓口)」と「自由席窓口」をそれぞれ配置する必要がない。

市販の時刻表の索引地図は、JR線・第三セクター線、及びバスターミナル(2014年8月時点で草津温泉駅のみ)[3]でみどりの窓口が設置されている駅を記載している。

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(2.1965年9月24日みどりの窓口開設駅)
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出典:Wikipedia
2019/10/21 15:30
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